こんにちは。GW明けから残業しまくっている慎仁です。
やっぱりサラリーマン、大変ですね。
GW明け初日から、満員電車に揺られ、
会社に着いただけで疲れてしまいました。
次は夏休みか。先は長いな・・・。
さて、先日、下記の記事をアップしました。
今回も副業サラリーマンを続ける上で必要な情報、
「会社規定で副業を禁止される理由」について、
お話ししたいと思います。
Contents
なぜ副業が会社の規定で禁止されるのか!?
なぜ、副業が会社の規定で禁止されるのか。
その理由は、ずばり、「本業に悪影響を及ぼす可能性があるから」です。
具体的に副業により罰せられるパターンを3つ紹介します。
パターン1:本業と競合関係にある副業
副業に力を入れれば入れるほど、本業の業務量減少につながるため、
当然と言えば当然かと思いますが、バレた場合に罰則を受けるでしょう。
やむを得ない場合は、極力接点は持たないようにするしかありませんが、
そのようなリスクは最初から回避しておくことをおすすめします。
パターン2:本業がおろそかになるほど副業に注力
副業をがんばりすぎて本業で居眠り、
副業をがんばりすぎて本業でミス連発、など、
本業としては不利益を被る場合、やはり罰則の対象となるでしょう。
あくまで”副”ですので、本業に影響を与えない程度に行いましょう。
ただ、目指すは不労所得で、本業を上回るほどの収益を得るまで、
極めるのは良しです。本業をおろそかにしませんからね。
パターン3:会社の信用をおとしめるような副業
詐欺行為、マルチ商法等、公になった場合に会社の信用をおとしめるような
副業もやはり罰則の対象となるでしょう。
以上、3つのパターンを紹介しました。
比較的わかりやすいパターンかと思います。
選ぶ段階で、上記3つのパターンの副業は避けるようにしましょう。
それでは、罰則を受ける対象以外の副業ならどうなるのか、
私の会社の規定を例に挙げて、お話しします。
本業に影響を及ぼす対象以外の副業だったら罰則を受けるのか?
私の会社の規定には以下のように記載されていました。
「許可なく別の業務を行い、また在籍のまま、他にも籍を入れた場合は懲戒の対象とする。
但し、業務に支障のない場合はこの限りではない。」
※あえて原文とは少し言い回しを変えています。
禁止と言っているものの、本業に支障が無ければ懲戒の対象とならないと言っています。
なぜ、このような言い回しなのか。
それは、会社が規定等で、社員の副業を全面的に禁止することは、
法律に反するからです。
基本的な考えとして、業務に当たる時間以外は、個人の自由ですので、
どのように使おうが会社は関与できない、ということ。
そのような背景から、私の会社も「この限りではない」という、
微妙な言い回しになってしまうということです。
だからと言って、堂々と副業をするのは止め、
周囲の社員を刺激しないように、知られないようにこっそり副業を行いましょう。
いかがでしょうか。
副業に関する会社規定について、わかって頂けましたか?
この記事をふまえ、一度あなたの会社規定も確認してみてください。
いつも最後まで読んで頂きありがとうございます。
また、応援頂けると喜びます。
↓↓↓
![]() |
![]() |
応援、アドバイス、苦情、不明点、問い合わせなど、
いつでもメッセージをお待ちしています。
↓↓↓
