こんにちは。GW明けから残業しまくっている慎仁です。
やっぱりサラリーマン、大変ですね。
GW明け初日から、満員電車に揺られ、
会社に着いただけで疲れてしまいました。
次は夏休みか。先は長いな・・・。
さて、先日、下記の記事をアップしました。
今回も副業サラリーマンを続ける上で必要な情報、
「会社規定で副業を禁止される理由」について、
お話ししたいと思います。
Contents
なぜ副業が会社の規定で禁止されるのか！？
なぜ、副業が会社の規定で禁止されるのか。
その理由は、ずばり、「本業に悪影響を及ぼす可能性があるから」です。
具体的に副業により罰せられるパターンを３つ紹介します。
パターン１：本業と競合関係にある副業
副業に力を入れれば入れるほど、本業の業務量減少につながるため、
当然と言えば当然かと思いますが、バレた場合に罰則を受けるでしょう。
やむを得ない場合は、極力接点は持たないようにするしかありませんが、
そのようなリスクは最初から回避しておくことをおすすめします。
パターン２：本業がおろそかになるほど副業に注力
副業をがんばりすぎて本業で居眠り、
副業をがんばりすぎて本業でミス連発、など、
本業としては不利益を被る場合、やはり罰則の対象となるでしょう。
あくまで”副”ですので、本業に影響を与えない程度に行いましょう。
ただ、目指すは不労所得で、本業を上回るほどの収益を得るまで、
極めるのは良しです。本業をおろそかにしませんからね。
パターン３：会社の信用をおとしめるような副業
詐欺行為、マルチ商法等、公になった場合に会社の信用をおとしめるような
副業もやはり罰則の対象となるでしょう。
以上、３つのパターンを紹介しました。
比較的わかりやすいパターンかと思います。
選ぶ段階で、上記３つのパターンの副業は避けるようにしましょう。
それでは、罰則を受ける対象以外の副業ならどうなるのか、
私の会社の規定を例に挙げて、お話しします。
本業に影響を及ぼす対象以外の副業だったら罰則を受けるのか？
私の会社の規定には以下のように記載されていました。
「許可なく別の業務を行い、また在籍のまま、他にも籍を入れた場合は懲戒の対象とする。
但し、業務に支障のない場合はこの限りではない。」
※あえて原文とは少し言い回しを変えています。
禁止と言っているものの、本業に支障が無ければ懲戒の対象とならないと言っています。
なぜ、このような言い回しなのか。
それは、会社が規定等で、社員の副業を全面的に禁止することは、
法律に反するからです。
基本的な考えとして、業務に当たる時間以外は、個人の自由ですので、
どのように使おうが会社は関与できない、ということ。
そのような背景から、私の会社も「この限りではない」という、
微妙な言い回しになってしまうということです。
だからと言って、堂々と副業をするのは止め、
周囲の社員を刺激しないように、知られないようにこっそり副業を行いましょう。
いかがでしょうか。
副業に関する会社規定について、わかって頂けましたか？
この記事をふまえ、一度あなたの会社規定も確認してみてください。
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